@article{oai:u-ryukyu.repo.nii.ac.jp:02011004,
 author = {豊田, 花恵 and Toyota, Hanae},
 issue = {1},
 journal = {九州地区国立大学教育系・文系研究論文集, The Joint Journal of the National Universities in Kyushu. Education and Humanities},
 month = {Oct},
 note = {沖縄県の学校における食育推進と充実を図るため，栄養教諭と学校栄養職員の食に関する指導の実践内容や教職員との関わりを比較し，その差異や重なりを分析した。「平成28年度栄養教諭，学校栄養職員の食に関する指導の実績等調査」の結果データを整理分析し，沖縄県内の栄養教諭と学校栄養職員計22名を対象にした質問紙調査を行った。その結果，沖縄県の公立小中学校における食に関する平成31・令和元年度の指導の実績の指導時間総数には校種による有意差があった。職種×校種の二要因参加者間分散分析の結果，小学校では栄養教諭の方が有意に多く，指導時間総数は小学校が有意に多かった。特別支援学校の給食の時間の平均指導時間は，公立小中学校の合計に比べて約3倍であり，日常的に連携できる組織体制について特別支援学校と公立小中学校で差異が見られた。栄養教諭は学校や教職員に教材や資料を積極的に提供しており，教科の目標の実現の過程に食育の視点を位置づけた指導について十分に理解し作成した指導案や教材が提案できれば，学級担任や教科担任は既存の教科時間内に児童生徒の実態や理解度に応じた実践が可能となり，指導の量と質を向上できることが示唆された。その一方で，すべての栄養教諭や学校栄養職員が，所属校における食に関する指導の全体計画の作成や見直し修正に参画していない状況から，栄養教諭や学校栄養職員が作成の中心的役割を担っているとは断言できない。加えて，栄養教諭や学校栄養職員は所属校における食に関する指導の全体計画2の進行において，関連教科等の指導内容の進捗を十分に把握できていない状況があった。コーディネートが困難な理由として「給食管理の多忙」を挙げた者が過半数であったことから，学校教育活動の中で効果的な食育活動を継続的に展開するには，業務の効率化を図ると共に栄養教諭・学校栄養職員から積極的に他の教職員に関わり，紐帯関係を構築することが重要である。\n以上のことから，本研究で明らかになった沖縄県の学校で現在行われている食育の更なる推進の手立て・方向性は，①小学校の学校栄養職員の指導と中学校の栄養教諭・学校栄養職員の指導の量と質の充実，②学校及び共同調理場の食育推進体制の構築，③すべての栄養教諭・学校栄養職員の所属校の食育推進に関する組織への参画，④栄養教諭・学校栄養職員による所属校における食に関する指導の全体計画の進捗状況の把握と進行の支援，⑤教科等の目標の実現の過程に食育の視点を位置づけた指導の学校教育活動全体での展開の5点に集約できる。, 本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.8, No.1(2021/10）に査読を経て受理された。, 論文},
 title = {沖縄県の栄養教諭・学校栄養職員による食育推進の実態及び課題の把握},
 volume = {8},
 year = {2021}
}