@article{oai:u-ryukyu.repo.nii.ac.jp:02012542,
 author = {渡久山, 清美 and Maedomari-Tokuyama, Kiyomi},
 issue = {38},
 journal = {人間科学 ＝ Human Science},
 month = {Mar},
 note = {本論は米国主要新聞2 紙（ワシントン・ポストとニューヨーク・タイムズ）による2015 年の在沖米軍基地関連報道に焦点をあてた論考である。2015 年の両紙の報道は、普天間基地移設に伴う辺野古沖埋め立てをめぐる沖縄県と国の対立や、沖縄の住民や新基地建設に抗議する人々の声、沖縄における反新基地建設運動に対する安倍政権の強行的対応などのニュース・フレームが中心となった。2012 年から2014 年の報道にもみられたように、2015 年も沖縄の政治的窮状を伝える社説や沖縄の人々の声を反映する報道が顕著であったため、その傾向要因を分析した。しかし依然、地位協定、思いやり予算、環境問題、沖縄の経済そのものに関する情報が不足しており、沖縄の実情に関する米国の読者の理解促進には、より掘り下げた取材や網羅的な情報が必須であることを指摘した。, 紀要論文},
 pages = {113--135},
 title = {Representations of U.S. Military-related Matters in Major U.S. Newspapers (2015)},
 year = {2018}
}