@article{oai:u-ryukyu.repo.nii.ac.jp:02017746,
 author = {小川, 護 and Ogawa, Mamoru},
 issue = {8},
 journal = {沖縄地理},
 note = {沖縄本島北部の農村集落には「共同店」，「共同売店」と呼ばれる商店が立地している．これらの店舗はおよそ一集落を単位として構成され，字における住民出資によって運営されているという特性をもつのである．共同売店は1980 年代初期までは，集落の経済機能，福祉機能さらには地元住民の情報交換の場として重要な意味を持っていた．だが，1990 年代中期以降，モータリゼーションの発達，本島各地にコンビニエンスストアー，大型ショッピングセンターが立地するようになり，共同売店は減少していった．今日，高齢化の進んだ本島北部の農村地域において，共同売店は，多くの自動車を所有しない高齢者にとって，商品購買あるいはユンタクの場としてその存在は重要である．そのため，最近では，本島北部を中心に共同売店の存在意義が見直されている．そこで，本研究は，1978 年当時，沖縄国際大学南島文化研究所の共同売店の調査結果と2007 年時現在の現地調査結果を比較して，本島北部の国頭村，東村の共同売店を事例として，共同売店の立地と経営形態の変化について考察した．},
 pages = {13--23},
 title = {[論説] 沖縄本島北部の共同売店の立地と経営形態の変化 : 国頭村・大宜味村・東村を事例として}
}